南海トラフ巨大地震【都道府県別被害予測!】ひずみで津波予測が想定外!?

南海トラフ巨大地震 ひずみ 津波 予測 被害予想

いつ起きても不思議ではない!と専門家が指摘している南海トラフ地震。

海上保安庁の調査でも南海トラフ巨大地震のひずみが確認され益々不安になるが実際に引き起こされた時の津波など被害予想・予測を都道府県別データとともに見ていこう!

 

南海トラフ地震の発生を内閣府が想定も誰にも予測できず!?

南海トラフ巨大地震 ひずみ 津波 予測 被害予想

2011年の東日本大震災を受けて、
日本が国を挙げて南海トラフ地震における被害を抑えようと取り組まれております。

当初、
日本は地震大国ではあったものの、
M9を超えるレベルの地震や東日本大震災レベルの津波は起こらない。

と専門家は考えており、
想定を超えるレベルの被害が発生したと言えます。

逆にいえば、
専門家の情報というのは、
過去の情報から現在を導き出すものであり
想定の範囲をあっという間に超えることも往々にしてありうるということです。

今後発生すると言われている南海トラフ巨大地震においても同様で
政府の想定は、今後30年以内に70%の確率で発生するという発表をしていますが
実際は、今日南海トラフ巨大地震が起こってもおかしくないと考えられているわけです。

政府が考える最悪シナリオは、
【南海地震】【東南海地震】【東海地震】がそれぞれ単発で発生する単独地震ではなく、
2連動、3連動の地震発生を想定しています。

仮に、
南海地震&東南海地震&東海地震が3連動して南海トラフ巨大地震を発生させた場合、
東日本大震災のマグニチュード9.1を超えるレベルの地震が起こるとも言われています。

 

それではまず、
関西の研究所と朝日新聞社がまとめた被害想定データを見ていきましょう。

 

南海トラフ巨大地震で影響を受けるのは意外と・・・(都道府県別)

 

 

1.命を落とす想定人数

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  1. 静岡県:10万9千人
  2. 和歌山県:8万人
  3. 高知県:4万9千人

 

2.断水影響を受ける人数

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  1. 愛知県:490万人
  2. 大阪府:430万人
  3. 静岡県:340万人

 

3.停電

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  1. 大阪府:450万軒
  2. 愛知県:370万軒
  3. 兵庫県:300万軒

 

4.避難者数

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  1. 愛知県:130万人
  2. 大阪府:120万人
  3. 静岡県90万人

 

なんとなく南海トラフ巨大地震と言われると
愛知県や静岡県の被害を最も大きく想像してしまいますが、
実際の被害想定をみていかがでしょうか?

確かに
愛知県や静岡県は
命を落とす方や避難者数で他都道府県を引き離してダントツではありますが、
ポツポツと意外な都道府県が混ざっていますよね。

たとえば、
人命に関しては
和歌山県や高知県が危険ということであり
断水や停電などライフラインにおける影響に関しては
兵庫県や大阪府など関西地域が入ってくるわけです。

ココから考えるに、
沿岸部の津波によって命を落とす人が多いと想定されていたり
直接的な被害ではなくても、間接的に広大な範囲で影響を受けると想定されているわけです。

 

内閣府が予測する南海トラフ地震の被害状況は?

次に、
内閣府のデータを見ていきましょう。

まず、
南海トラフ巨大地震(3連動)が起こった場合、
どのような被害が起こるでしょうか?

  1. 震度7が観測されることが予測される市町村数:151
  2. 津波の高さが10メートルを超えると予測される市町村:21
  3. 食糧不足が懸念される食事数:1400万食~3200万食
  4. 経済的な被害総額:50.8兆円
  5. 資産に与える被害総額:169.5兆円

 

では、
どのようにして被害を最小限に抑える取り組みをすればいいのでしょうか?

 

南海トラフだけじゃない!被害想定を頭に入れておこう!

何事にも順序があります。

地震発生時も、
いきなり食糧不足になるわけではなく
地震発生から日が経つごとに影響を受けるものがあるわけです。

 

1.地震発生直後

まず、
地震が発生した直後は、
何よりも人命確保が第一です。

そのために、
事前に検討しておくべき危険を紹介します。

  1. 建造物の揺れにおける倒壊・落下
  2. 建造物の液状化
  3. 建造物の火災
  4. ブロック塀の転倒
  5. 自動販売機等の転倒
  6. 津波による被害
  7. エレベータ閉じ込め
  8. 地滑り

 

まず地震が発生した直後は、
この程度は想定しておくべきでしょう。

 

次に、
地震における揺れが落ち着いた後に想定される影響について

 

2.地震発生後数日~1週間程度

人命が助かった後は、
生き延びる必要があります。

つまり、
ライフラインの確保などが課題となります。

  1. 上下水道
  2. 電力供給
  3. 通信網
  4. ガス
  5. 鉄道運行
  6. 道路整備・信号等
  7. 港湾
  8. 空港
  9. 排せつ物処理等の衛生管理
  10. 水・食料などの物資
  11. 店舗の治安維持
  12. 自動車への落石

 

ということで、
今日にも地震が発生するかもしれませんが、
明日からの生活を豊かにしていくためにお金を増やしましょう!

 

 

 

 

 

 

 

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